世界有数の地震大国日本・・

最近も東北沖を震源とした関東でも大きな揺れを感じる３１１東日本大震災の余震がありました。１０年たっても余震・・と驚くとともに改め自分の身は自分で守る準備をすべくクリニックでも災害時の行動マニュアルの見直しを開始しました。

まずは被害の想定が重要！ということでクリニックで実際に行った情報収集を紹介します。

※被害の想定と言っても、そもそも「いつ、何時頃、どのようなシチュエーションで災害が起こるか」によって状況は全く異なるため、まずは日中、クリニック診療時間内、を想定して検討してみました。

①ハザードマップの確認

目的：そもそも自分のいる地域が災害に比較的強い地域なのか、脆弱な地域なのか、津波の可能性や火災の可能性について検討します

◇地震：予想震度の確認　（→横浜市の地震マップはこちら）

予想最大震度は元禄型関東地震で震度6強、南海トラフでは震度5強が想定されています。

 

◇津波到達地点の確認（→神奈川県の津波浸水予想図はこちら）

 

◇火災危険地域の確認（→横浜市の地震火災対策方針はこちら）（広域避難場所地図にも延焼のリスク地図が掲載されています→こちら）

実は首都直下型地震（関東のどこかを震源とするM7程度の震災）で想定される被害の多くは建物の倒壊より火災によるものです。じつに死亡原因の７０％が火災によるものと想定されています。よって、建物の耐震性や家財の固定による対策だけでなく、火災の想定についても知識を持っておく必要があります。

→これらの情報からクリニックにおける最悪のシナリオを想定すると・・

最大震度は６強　クリニックはビルの2階にあるため津波はぎりぎり到達しないか・・　木造建築の密集場所ではなく火災発生時も大規模延焼のリスクは低い　と言えそうです。

周囲に高層ビルが多いため、看板やガラスなどの落下物、停電、断水は覚悟が必要です。また、クリニックまで浸水することは考えづらいもののビル周囲の浸水はある程度想定されることもわかりました。

②建物の耐震性の確認

「１９８１年６月１日」以降建設が許可された建物は基本的に「新耐震基準」に則って建設されているため、それ以前に建てられた建物に比べ耐震性が改善しています。実際阪神淡路大震災でも旧耐震基準時に建てられた建造物の被害が大きかったことが知られています。

→クリニックが入るビルは１９９１年６月竣工であり新耐震基準を満たしている建造物と確認しました。

③避難所の確認

◇クリニックの地域の広域避難場所；港のみえる丘公園　（その他地域→横浜市HP参照）

◇クリニックの地域の指定避難所；港中学校（横浜市HP→指定避難所）

「避難所」には指定緊急避難場所と指定避難所があります。指定緊急避難場所は切迫した災害の危険から命を守るための場所で、各地域災害の種類ごと（・洪水・崖崩れ、土石流及び地滑り・高潮・地震）について指定されています。横浜市の場合、津波とそれ以外の災害でそれぞれ津波避難施設と広域避難場所が設定されています。広域避難場所は特に大規模火災を想定し、延焼のリスクが低い公園や広場が地域ごとに指定されています。

一方一指定避難所はしばしばメディアにも登場する、自宅に住むことが出来なくなった被災者を収容し円滑に食料や生活物資が配布できるような場所を指し、一般に地域の小学校や中学校の体育館、公民館等が利用されます。横浜市では450を超える避難所が指定されています。自分が被災した場合の避難所は把握しておくことが好ましいでしょう。ただし指定避難所は必ずしもすべての災害に安全な地域に設定できるわけではないため、火災や津波など災害によってはまず広域避難場所へ向かう必要があります。

自分の住む・働く地域の避難場所を確認しておくことは重要です。

まとめ

今回色々と調べる中で感じたことはこれらの情報に基づき実際に何かあった時はどのように動くか事前に単純化して決めておくことが非常に重要、ということです。

避難所の場所や○○地震の想定震度は・・など細かく複雑な情報を把握しておくことは特に有事の際は困難であると思われます。ここを調べれば信頼できる情報が得られる！という情報源を把握しつつ実際の行動指針は以下のように策定しました。

◇大地震発生時；まずは自分で自分の身を守る　幸い生きていたら周囲の状況を十分確認

→安全が確保されるまで院内の患者さんも一緒に行動する

津波が来るなら近隣の高層ビルに避難する

大規模火災の様子があれば広域避難場所である港の見える丘公園に向かう

差し迫った危険がないならクリニックに留まる

クリニックとしては災害時もできる限り医療の提供体制を整えたいと考えています。引き続き災害に備え対策を検討していきます。